「役員が全員反対では、その事業は時期尚早。全員賛成ではすでに手遅れ」

最近「住まい」や「暮らし」、「シェアオフィス」や「シェアアトリエ」などに興味があって、何か関連しそうな本はないかなと本屋さんで眺めてたら、なんとなく関連ありそうな本があったので読んでみました。『やっぱり気になる「住まいと暮らしビジネス」―――社会課題を解決に導く５つのアプローチ』という、タナベ経営という会社の方が書かれた本。タナベ経営って上場してるんですね。

 「住まい」と「暮らし」分野で業績を伸ばしている会社の紹介を中心に、業績好調の秘訣や大切にしていることなどを紹介している内容なのですが、その中でちょっと面白いエピソードがあったのでメモっておきます。

「役員会では全員反対しています」。誰もやらないビジネスは、「前例のないビジネス」であることから、経営資源の投入に対し皆の賛同を得られないことが往々にして起こり得ます。ヤマト運輸の『宅急便』事業も、当初は役員全員が反対だったそうです。

ある経営者いわく、「役員が全員反対では、その事業は時期尚早。全員賛成ではすでに手遅れ」「二対八で反対が上回るくらいがちょうどいいもんだ」と。

役員陣が皆社長と同じ視座、思考で、その結果「賛成」というのが一番良いのかもしれませんが、それはなかなか難しいし、役割というのもあるので、上記くらいが丁度良いのかもなって思う。違和感無い。